結婚後にかかる費用は？生活費の相場や貯金についても解説！

結婚後の新生活、楽しみなことが多い一方で「ちゃんと生活できるのか」「貯金や収入が少ないから費用面が心配」などお金について気になることも多いですよね。

ふたり暮らし世帯の生活費相場は約26万円ほど。

今回は結婚した後にかかる費用の相場や生活費の内訳、効率的に貯める方法などを解説しています。

※2022年12月時点の情報です

結婚後にかかる費用はいくら？相場と内訳

結婚後にかかる生活費の相場平均は、26万円程です。

ひとり暮らしの生活費と比較して。詳しくみていきましょう。

※家計調査（2人以上の世帯）2021年（令和3年）表1-1　総務省統計局
※「家計調査報告書｜家計収支編2021年（令和3年）単身者｜総務省統計局e-Stat
※その他は、諸雑費、交際費、仕送り金、自動車等関係費などを含む

ふたり暮らしの場合、住居をふたりで共用するため、ひとり暮らしと比べると住居費を安く抑えることができます。

寮や実家からの支援がある家庭もあるため一概には言えませんが、ふたり暮らし世帯の生活費は月20万円後半ほどが目安だと分かりますね。

結婚後の新生活にかかる初期費用はどのくらい？

新生活にかかる初期費用の平均は、約86万円です。

敷金や礼金、家賃などの住居費、引越し代、家具や生活用品などが含まれます。

それぞれ詳しく解説していきましょう。

引越し費用

引越し費用は時期によって異なりますが、単身パックふたり分で8万円ほどです。

また、引越し先の初月の家賃と敷金礼金、引越し前の家賃は38万円程度で、合計すると46万円ほどかかります。

引越しにかかる費用の内訳は、以下のとおりです。

ただ、引越し費用は時期や荷物の量、移動距離などが変わると大きく変動します。

引越し時期が年度末になる費用は跳ね上がりますし、荷物の量が多く、移動距離が長いほど料金は高くなります。

荷物が少なくマイカーなどで運べるなら、友人などの力を借りて自分で引越すのもおすすめです。

賃貸住宅から賃貸住宅に引越す場合は、引越し前の家賃と引越し後の家賃、敷金礼金がかかります。

特に、引越し後の家賃と敷金礼金は大きな出費なので、どれくらいなのかを早めに確認しておきましょう。

家具家電・インテリア購入費

新生活準備に必要な家具家電・インテリアの購入費用は59万円です。

新しい生活を始める際には、以下のような家具や家電、インテリア用品の購入費用が意外とかかります。

上記の表以外にも必要なものがある、逆に、今まで使っていた家具を使えば十分など、それぞれのケースでかかる費用は変わります。

不要なものがあるかもしれませんし、友人や家族からもらえることもあります。

新生活を始める際にはある程度の費用が発生するため、どれくらい必要かをあらかじめ計画しておくとよいでしょう。

結婚後にかかる費用を効率的に貯める3つの方法

ここまで見てきたとおり、結婚後にかかる費用はとても大きな負担であることがわかりました。

それでは、どうすれば結婚後のふたりで生活していくための費用を効率的に貯められるのでしょうか。

結婚後の費用を効率的に貯める3つの方法は、以下のとおりです。

これから結婚後の費用を貯めるという方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。

ふたり資金用の口座をつくる

ふたりで暮らしていく資金用の共通口座をつくると効率的に資金を貯められます。

なぜなら、今どれくらい資金が貯まっているかが一目でわかるからです。

お互いがそれぞれの口座に貯金するのもよいですが、相手の口座の残高はすぐには見られないのでどれくらい貯まっているかは、なかなかわかりません。

その点、共通口座なら一目で結婚資金の全額がどれくらい貯まっているかわかります。

また、「相手が頑張って入金してくれているから、自分も頑張ろう！」とモチベーションを高めることもできますね。

車の購入資金、住居購入の頭金など大きなお金が発生する際にもふたりで貯金をしておけば安心ですね。

今後もふたりでお金を貯めていく機会がありますので、この際共通口座をつくって資金を貯めるのがよいでしょう。

先取り貯蓄をする

「貯金をしたいけれどなかなかできない」という場合は、あらかじめ先取り貯蓄をしてしまうのがおすすめです。

毎月のお給料が入ったら、給与振込口座から一定額を別の口座に移し、残ったお給料だけで生活をすれば、確実に一定額を貯金できます。

給与振込口座と貯蓄用口座は別にしておくのがポイントです。

支払いには一切使わない貯蓄用口座を別にしておけば、貯蓄用口座の残高が減ることはないため効率的に貯金できますよ。

普段の生活をするためにもある程度のお金は必要なので、できるときにできる分だけを無理なく貯金しましょう。

成功すればとても確実な方法なので、ぜひやってみてくださいね。

毎月の支出を見直す

毎月の支出がどれくらいなのかを把握していない場合は、一度見直してみましょう。

例えば、以下のようにざっくりと、毎月の支出を書き出してみてください。

通信費がかかりすぎている場合はスマホのプランを見直せないか、交際費や外食費が高額な場合は少し付き合いを減らせないかなど、支出を見直せます。

これからふたりの結婚生活が始まるというときに、ふたりでお金の使い方を考えるきっかけになるのも重要なポイントですね。

出産や住宅の購入、車の購入、教育費など今後、大きな負担が増えてきます。

その際に、家庭の収入と支出を把握しておかないと、今後さらに大きな出費が発生する際に対応できません。

結婚費用を捻出するために、ふたりで協力して毎月の支出を見直し、共通口座に効率よく貯蓄できれば、これからの人生でその経験が大きく活きてくるでしょう。

もちろん、お互いがお互いのお財布を締めつけすぎて、「とにかく貯金！貯金！」とぎちぎちの生活になってしまうのもよくありません。

まずは、ふたりでお金の話をするところから始めてみましょう。

そして、お互いが心地よく生活しながら目標を達成するために、どうすれば一番よいかを話し合ってみてくださいね。

結婚後の費用が足りないときはどうする？

ふたりで頑張って貯金しても、どうしても費用が足りないこともあるでしょう。

その場合は、以下のような対処方法もあります。

ここでは、上記の対処方法について、詳しく解説します。

補助金の利用を検討する

結婚して新生活を始める際に、国の補助金事業を利用して補助金をもらえます。

補助金制度の正式名称は「結婚新生活支援事業」です。

条件を満たして申請をすれば、新居の購入費用や家賃・敷金・礼金、引越し費用などを上限30万円まで負担してもらえます。

もし、引越し費用などが足りない場合は、補助金の申請を検討してみてはいかがでしょうか？

参考：内閣府｜結婚新生活支援事業について

結婚資金の予算を見直す

結婚式を挙げる、結納や新婚旅行を考えている、という方は一度予算の見直しをしてみましょう。

もっとも大きい出費なのが、結婚式だと思います。

どうしてもというこだわりがなければ、婚約指輪をなくす、結婚式のゲストを減らす、ドレスの枚数を減らすなどを検討してみてください。

式場プランナーに削れるところはないか相談したり、
席次表やプチギフトなどを手づくりする、プロに頼むのは写真撮影だけにしてビデオ撮影は友人や兄弟に頼むなどして費用を減らすことも可能です。

また、新婚旅行はお金が貯まってから行く、新生活で必要なものは順次購入していくなど、後に回すという方法もありますね。

余分だったお金は、ふたりで暮らすための資金に回すことができます。

結婚後の資金用のローンを組む

結婚後の費用が足りない場合は、ローンを組むという方法もあります。

お互いの収入を合わせれば計画的に返済できるという場合は、ローンを上手に利用するのもありです。

これから新生活が始まるのに借金を背負うのは嫌だ、という場合はおすすめしません。

今後はあまり大きい出費が発生する予定はない、大きい金額ではなく、足りない分だけローンを組んで借りるなどという場合なら、問題ないでしょう。

しかし、事情がある場合を除いては、資金が貯まるまで実家にお世話になるのもいいでしょう。

結婚後の費用に関するQ&A

結婚後の費用に関するよくある質問をまとめてみましたので、参考にしてみてください。

ふたり暮らし（同棲）の生活費相場はいくら？

ふたり暮らし世帯の生活費相場は約26万円ほど。

内訳や詳細については、こちら『結婚後にかかる費用はいくら？相場と内訳』をご覧ください。

都心と地方で結婚後にかかる費用の違いはある？

都心と地方の費用は、総合的に見ると大きな違いはありません。

都心は家賃が高く比較的家も狭くなりがちです。

一方、地方は家賃は抑えられますが、その分車やバイクなどの交通手段の確保による費用が発生する場合が多いと言えます。

家賃か交通の便か、重視するポイントによっても変わってきますね。

結婚後にかかる費用を効率的に貯める方法は？

結婚費用を効率的に貯める方法は主に、結婚資金用の口座をつくる・先取り貯蓄をする・毎月の支出を見直すがあります。

詳細については、こちら『結婚費用を効率的に貯める3つの方法』をご覧ください。

まとめ

この記事では、結婚をし、これから新生活をむかえる方に向けて、ふたり暮らしにかかる生活費の内訳や結婚後の費用を貯める方法について詳しく解説してきました。

ふたり暮らし世帯の生活費相場は約26万円が平均です。

ふたりの収入やお金に対する価値観を知る繊細な話です。そのため、結婚前からふたりでしっかり話し合っておくことがおすすめです。

仕事や生活スタイルによっても、費用の条件は変わってくると思いますので、どちらかが負担を感じることのないようにしていきましょう。

参考サイト

• 内閣府
• e-Stat